分散投資についての一考察

分散投資では、つぎの3つに注意しています。

分散投資は何のためにするのか？

特定の景気局面において、自分の資産配分が大きく変動しないようにするため。そのため、アセットアロケーション（＝資産配分）を最適化することで、不況局面で大きく資産を減らさないようにする。

資産配分とは、株式や債券をどれくらいの割合にするのかなどを決めていくことです。たとえば。株式は債券に比べてリスクとリターンが高いので、100%株式で運用するよりも、株式60%、債券40%の割合にしたほうが、変動率（ボラティリティ）を抑えることができることになります。

一般的な投資対象としては、株式、債券、不動産（REIT)、コモディティ、現金などがありますが、必ずしも、すべてを保有する必要はありません。リスク許容度は、年齢や資産額などにもよりますので、投資家によって異なりますので、地震のリスク許容度に合わせて最適化する必要があるわけです。

投資は、一攫千金を狙ってやるものではないので、余裕資産ですべきものです。たとえば、ある人が、資産配分を株式90%、現金10%とした場合、現金は、この10％以外に投資用ではない分として持っているべきです。

1802年から2006年の間の実質トータルリターンは、

実質トータルリターンとは、インフレ調整済みで、配当し再投資込みのリターンのことをいいます。米国においでは、1946年以前には、ほとんどみられませんでした。つまり、第二次世界大戦世界大戦から発生したものなのです。

戦前の名目トータルリターンは、7.2％、戦後の名目トータルリターンは、11.2％ですが、インフレ調整後の数値は、どちらも6.8%となります。

1900年から2000年におけるリターンは、

この違いは、米国は稼いだ利益を配当などで積極的に株主に還元するのに対し、日本は、内部留保として利益を企業内にため込む傾向があることが一因となっています。つまり、米国株では、配当を再投資した分がリターンを押し上げてくれるので、長期的な資産形成により向いているということができます。

景気には、4つの景気局面があって、これらの局面は循環します。（景気循環）

そしてそれぞれに強いセクターがありますが、どのセクターがどの景気時に強いのか色で区別してありますので、ご参照ください。

ちなみに、私は、現時点（2020年5月）でが、不況局面にはいっていると考えていますので、下記の割合でかなり保守的に保有するようにしています。

回復　10％：ハイテク、金融

好況 10%：資本財、一般消費財、サービス、素材

後退 10%：エネルギー

不況 70%：生活必需品、ヘルスケア、通信、公益

そのかわりに、資産の90%を株式で保有していますので、リスクとリターンのバランスをとっています。

たとえば、保有する銘柄を3銘柄に分散投資したら、各銘柄は、33％ずつとなりますので、もしも、そのうちの一銘柄が半値になったら、資産全体にとってマイナス17％の打撃となります。

しかし、10銘柄に分散投資すれば、そのうちの一銘柄が半値になっても、資産全体にに与える影響は、わずかマイナス５％にすぎません。

20銘柄であれば、マイナス2.5％、30銘柄であれば、マイナス1.7％の打撃となりますが、体感的にはあまり変わりはありませんので、管理する煩雑さとのバランスをとっていく必要があります。

バリュー株は、地味で退屈な銘柄が多くなります。大きな値上がりが期待できませんが、下落率も限定的です。一方、グロース株は、大きな値上がり益が期待できますが、投資家の期待を裏切れば下落率も大きくなります。投資家の期待に答え続けられる銘柄は、ほんの一握りですので、注意してみておく必要があります。

バリュー株の中にも、株価がどんどん値下がりして、いつの間にか、競争優位性を失う場合もあります。

バリュー株は、本来、配当を再投資し、忍耐強く持ち続けることで資産を最大化する戦略です。そのため、株価の値下がりにも耐える必要があります。そのため、企業の競争優位性が崩壊していないかは特に気にして観察していくことが肝要です。

いずれにしても、管理する手間をはぶかないようにすることが大事ですね。

資産運用でなにより重要なことは、長く続けていくことです。だからこそ、退場しないためにも分散投資が必要となってきます。